分子生物学者河田昌東さんが3月29日東京集会にて、OsNramp5遺伝子を破壊された稲は暑さに弱く、2割から3割の減収になったという中国の研究を3月29日東京集会で紹介されたが、この件はとても重大なものだ¹。というのも「あきたこまちR」も「コシヒカリ環1号」も重イオンビーム放射でこのOsNramp5の1塩基を破壊しているからだ。 “「あきたこまちR」は暑さで20〜30％減収になる？” の続きを読む
半世紀前のカドミウム対策のアップデートを
反公害運動は1970年の公害国会で多大な犠牲の上に世界に先駆けて汚染企業の責任原則を法制化するという金字塔を打ち立てた。しかし、その後の政治はそれを形骸化させた。新たな汚染が進もうとする今、この意義を再確認する必要がある。 “半世紀前のカドミウム対策のアップデートを” の続きを読む
カドミウム汚染への対抗策：在来種Pokkaliの可能性
インドのケララ州ではカドミウムを稲の実には吸いにくいポッカリ（Pokkali）という在来種の稲があることを知って、関心はあったのだけど、バンダナ・シバさんからこの稲が実はインドの中でももっとも歴史の長い有機栽培の伝統を維持していることを知り、さらに関心がわいた。
このポッカリは3000年前から栽培されていたことがわかっているという。なぜ、有機生産を続けられてきたかというと、エビの養殖との組み合わせで化学肥料を入れずに肥沃さが保たれるということと、その組み合わせゆえ、同じ面積の田んぼからあがる収益も倍になるかららしい。その有機農法はポッカリ・システムと呼ばれている。 “カドミウム汚染への対抗策：在来種Pokkaliの可能性” の続きを読む
PFAS汚染された農地をどうする？
誰もが生きるなら汚染のない世界で生きたい。でも、今の世界は汚染が進み、人のいない極地地域でも汚染は発見される。この汚染された世界でどう生きたらいいのか。世界の命をこの汚染からどう守ればいいのか、汚染を減らすにはどうすればいいのか？
言うまでもなく、まず汚染の進行を止めること。汚染物質を禁止し、汚染させた企業、軍などの組織に責任を取らせること。
でも汚染されてしまった農地はどうするのか。放射性物質、カドミウムやヒ素などの重金属、ラウンドアップ（グリホサート）などの農薬、さらにはPFASなどによって汚染されている農地がある。まったく汚染されていない農地はないだろう。大なり小なり、この汚染された農地からどう安全な食を確保するのか、考えなければならない時代に入っている。 “PFAS汚染された農地をどうする？” の続きを読む
米国では下水汚泥肥料が訴訟に！
ついに米国では下水汚泥肥料はPFAS汚染で訴訟や犯罪捜査対象に。下水汚泥肥料を奨励している農水省や国交省もそのキャンペーンをやめ、規制に乗り出す必要がある。
下水汚泥肥料を認めている環境保護庁（EPA）に対して訴訟が起こされた⁽¹⁾。訴えたのは環境責任を求める公務員（Public Employees for Environmental Responsibility, PEER）という団体と農家で、EPAが下水汚泥肥料の中の永遠の化学物質と言われるPFASの規制を怠ったとしている。
実際、米国では800万ヘクタールの農地がすでにPFASに汚染されていると言われ、メイン州では下水汚泥を肥料に使うことをすでに禁止している。そして、テキサス州ではPFASに汚染された下水汚泥肥料を販売していた肥料会社Synagro社に対する犯罪捜査が開始されている。 “米国では下水汚泥肥料が訴訟に！” の続きを読む
合成乳製品が続々と：本当の食を守れるか、今は分岐点
本当の食を守れるか、それとも遺伝子操作された合成食が本当の食を駆逐してしまうのか、今はその分岐点。合成生物学や細胞培養によって作られた合成ミルクが急速に製品化されつつある。でも、その安全性は極めて疑問。合成ミルクから自然界に存在しない物質が検出されている。このままいけば、企業に独占される食によって、私たちは奴隷化されてしまうかもしれない。
フードテックと言われる技術のうち、細胞培養肉はコストや市場の拒否感もあって、スタートアップ企業が相次いで破産状態だが、一方で乳製品の代替の分野では大手が製品化を続けており、合成生物学とともに、今後、生産を急激に拡大する可能性があり、このままでは本当の乳製品を作る畜産業がさらなる打撃を受けてしまう可能性がある。 “合成乳製品が続々と：本当の食を守れるか、今は分岐点” の続きを読む
厚労省が培養肉製造ガイドライン策定へ。フードテックの幻想
2月8日、厚労省はいわゆる培養肉製造に関するガイドラインを作ることを決めたとのこと。すでにシンガポールや米国政府はゴーサインを出しているが、それに日本も追従する姿勢を明確にしたようだ⁽¹⁾。
でも実際にこの培養肉の問題をじっくり調べると果たして本当にそれが望ましい方向とは到底思えなくなってくる。実際にイタリアのように培養肉を禁止する国も出てきているし、米国のフロリダ州やアリゾナ州では培養肉の販売を禁止する法案が出ており、他の州にも広がっていこうとしている。
この培養肉、あるいは肉以外も含む細胞性食品を作るフードテック企業は世界中の投資家から注目され、莫大な投資が一時集まった。投資家だけでなく、既存の食肉メジャー企業も投資し、レオナルド・ディカプリオやビル・ゲイツの投資にも注目された。肉だけでなく、水産物やコーヒーやカカオなどの絶滅も危惧される細胞培養も注目を浴びてきた。しかし、今やそのブームも過ぎ去り、現在は投資も引き上げられ、厳しい状況となっている。その状況をニューヨークタイムズがゲスト投稿として紹介している⁽²⁾。 “厚労省が培養肉製造ガイドライン策定へ。フードテックの幻想” の続きを読む
ラウンドアップの延命策、ジカンバの認可が取り消しに
モンサント（現バイエル）にとっては底なし沼に。かつての稼ぎ頭のラウンドアップは今は世界各地で訴訟の山、たとえ訴訟を乗り切ってもラウンドアップは効力を失いつつあり、それを補うために引っ張り出した古い農薬ジカンバも認可が取り消される事態に。泣きっ面に蜂とはこのことだろう。
ラウンドアップは1970年代から売られ始めたモンサントの農薬の主力商品。世界でもっとも売られた農薬と言われる。モンサントは2000年の特許切れの後でも独占販売が続けられるように遺伝子組み換え作物を作り出したとも言われる。
でもラウンドアップの集中的な利用によって、耐性雑草が増え、もはやラウンドアップだけでは除草効果が薄れてきた。そこでモンサントが引っ張り出したのはラウンドアップよりも古い1960年代に出たジカンバという農薬。もっともこの農薬は揮発しやすく、周辺の農地や生態系にも影響を与える危惧があった。モンサントはその欠点を改良したとするジカンバをラウンドアップに混合させた農薬に耐える遺伝子組み換え大豆やコットンを作り、すでに数百万エーカーで使われているが、その「改良」ジカンバも揮発し続け、周辺のジカンバ耐性でない作物に被害を与え、農家間の紛争（殺人事件も発生）や訴訟という事態になっている。その結果、1500万エーカーの農地に影響を与えて、北米を象徴する蝶、オオカバマダラやマルハナバチという花粉媒介者の絶滅危機も作り出してしまっていると指摘されている。
今回の判決で、その使用を米国の裁判所は禁止を命じ、この農薬の流通を許可した環境保護庁（EPA）は法律違反を犯したと認定した。バイエルだけでなく、BASFやシンジェンタが作るジカンバもその対象となる⁽¹⁾。この判決は一度トランプ前政権が覆したが、再度の判決は以前よりも重いものとなるだろう。 “ラウンドアップの延命策、ジカンバの認可が取り消しに” の続きを読む